こんにちは、みくろまるだYo( ´ ▽ ` )！
今回は、ビットコイン（Bitcoin）についてまとめました。この記事だけでも、大まかな全体像は理解できると思います。内容がかなり長いため、結論を先に言います。
みくろまるは、今後10年でビットコインの価値が急激に上昇すると考えています。
ビットコインを含めた仮想通貨にはリスクがあるものの、『持つリスク』と『持たざるリスク』を比較すれば『持たざるリスク』による機会損失のほうが圧倒的に大きいでしょう。
その理由については以下の記事でチェケラーヽ(´▽｀)
最終的な投資判断は、ご自身で行ってくださいm(_ _)m
ビットコインて何？
ビットコインとは世界で初めての『デジタル通貨』です。ビットコイン＝デジタル通貨と思っている方も多いようですが、デジタル通貨には、ビットコインをはじめとして、イーサリアム（ETH）やリップル（XRP）、他にも多くのデジタル通貨が存在しています。
では数ある仮想通貨の中の1つであるビットコインの特徴は何なのか？ということから解説していきます。
ビットコインの特徴
大きく分けると3つあります
- 時価総額が最も高い
- 中央銀行が存在しない
- 発行枚数上限がある
1．時価総額が最も高い
ビットコインの時価総額は10月6日時点で1980億ドル、日本円にして約20兆円となっています。これは数ある仮想通貨の中で最も高いものです。では時価総額が高いと何が良いのか？一言で言えば、価値と信頼性が高いと判断できることです。
時価総額は企業の物差しといわれ、他の企業や仮想通貨との比較に使用されます。ビットコインが、仮想通貨というジャンルで最も高い時価総額を誇るということは、仮想通貨として価値と信頼性が高いと判断されていることになるのです。
2．中央銀行（管理者）が存在しない
ビットコインの特徴の中でも特に大切なことは、中央銀行に値する管理者が存在しないことです。中央銀行とは、日本で言えば日本銀行、米国で言えば連邦準備理事会（FRB）がこれに相当します。ビットコインに管理者ともいえる中央銀行が『存在しない』ということは、ビットコインの価値は、各国の管理（政治的影響）を受けないということです。
例えば各国の中央銀行は、コロナ過の影響で崩れそうになる経済を立て直すために、紙幣を大量に刷りました。この結果、市場に大量の紙幣が出回ることになりますから、紙幣の価値は相対的に減少することになります。
これに対してビットコインでは、管理者といえる中央銀行が存在しないために、各国の意思によって価格を変動させることが困難なのです。これは日本円や米ドル、ユーロに対して、より強固な価値保存の手段といえます。
3．発行枚数上限がある
ビットコインは発行上限枚数が2100万枚と決まっています。これは、いくらビットコインが欲しいと言う人が増えても、2100万枚以上は増えないということです。そうなると、ビットコインを必要とする人が増えれば増えるほど、その価値も相対的に上昇する可能性が高いので、ビットコインが普及して利用する人が増えれば増えるほど、その価値も上昇すると考えられます。
ビットコインの普及率は？
では現在のビットコインの普及率は、どの程度なのでしょうか？
Statistaというオンライデータベースに『How many consumers own cryptocurrency』『仮想通貨を保有している消費者はどのぐらいいるのか？』という調査（2018年）があります。本調査によると・・・（sampleサイズ：14,828人・・・各国の回答人数は1000人）
残念ながら本調査に日本は含まれていませんでした。2018年時点では、大まかに8−10％程度の国が多かったようです。トルコで保有者の比率が高い理由は、金融危機による通貨安だと考えられます。トルコでは政治情勢不安により反政府デモやクーデターが頻発しており、2007−2018年にかけてのトルコ通貨：リラの下落率は80％を超えています。要するにリラは信頼性が低く、価値保存の手段となり得ないために、それに変わる価値保存の手段として仮想通貨が選ばれたと言うことです。
上記データはMorningstarが提供しているものです。
新興各国のデフォルトリスクがビットコインの価値を上昇させる
現在、コロナ過により各国の財政は悪化しています。特に新興国でのデフォルトリスクは深刻です。デフォルトとは債務不履行を指す言葉で、平たく言えば借金が返せない状態です。借金が返せないと言うことは、その国の信頼性は地に落ちることになるので、通貨価値も急激に減少するリスクが高まります。
既にアルゼンチン、エクアドル、レバノンではデフォルトに陥っています。さらに先のトルコやインドネシア、ナイジェリア、ブラジル、南アフリカなどでもデフォルトの懸念が広がっている状況です。
こういった国では、先のトルコと同様に、自国通貨の価値が減少する可能性が高まっています。そうなると自国通貨ではない価値保存の手段を探すことになるのですが、その手段として、中央銀行が存在せず、世界共通の価値が見込まれる仮想通貨、とりわけ時価総額が高く、信頼性の高いビットコインに資金が流入することになると考えられるのです。
ビットコインは普及するのか？
ビットコインの発行枚数の項で『ビットコインを必要とする人が増えれば増えるほど、その価値も相対的に上昇する可能性が高いので、ビットコインが普及して利用する人が増えれば増えるほど、その価値も上昇すると考えられます。』と述べたように、ビットコインの普及率が上昇すれば、ビットコインの価格上昇も期待できます。
ここで考えたいのが『普及学』です。
普及学とは、新しいアイデアや技術が社会に普及する、もしくは普及しない理由を説明しようと試みる理論のことです。
詳細の説明は避けますが、重要なことは『普及率16％の論理』です。これは以下に述べる5つのカテゴリーで『イノベーター』と『アーリーアドプター』を足した％になります。この％を超えると普及率が一気に上昇すると言うものです。これはアーリーアドプターと呼ばれる『集団の意思決定に大きな影響を及ぼす人』まで普及することで、その考えや商品が一般的に広く知られることになるためと考えられています。
普及に関わる５つのカテゴリー
内閣府『消費動向調査』より作成
この『普及率16％の論理』が本当に通用するのかを検証してみましょう。今回は、冷蔵庫やテレビなどの普及率を例に挙げてみます。
内閣府の『消費動向調査』を元に作成したものが上図です。冷蔵庫、テレビは、ほぼ先の理論通りに普及率10−20％を超えると一気に普及率が上昇していました（赤丸部分）。結果、80％まではおよそ5ー10年前後で到達しています。自動車やエアコンも冷蔵庫やテレビほどではありませんが、確かに15−20％を超えるあたりから普及速度が上昇しています。新たな技術が浸透するのに大切なことは、『普及率16％』を超えること、というのは、概ね当てはまる理論であると言えそうです。
では仮想通貨は？…先にも述べたように各国の仮想通貨保有率は2017−2018年に6−18％で、全体を見ると7−9％前後が大半でした。2020年、現段階ではどうなっていると思いますか？
『コーナーストーン・アドバイザーズ』のアメリカにおける調査では、仮想通貨の保有者は既に10％を超え、15％程度になっているとの報告があります。また米国通貨監督庁のブライアン・ブルックス氏もCNNの取材に対して、仮想通貨の保有率が15％程度にのぼると答えています。
普及学から換算した場合、既に『普及率16％の論理』に近づいている仮想通貨は、あと10年もすれば普及率が80％を超えている可能性が高いと思ってしまうのは非現実的でしょうか…。
ビットコインのリスクについて
もちろんビットコイン含め仮想通貨にはリスクもあると思っています。それは以下の3点です。
- 価格変動が大きい
- 各国での法規制
- ハッキングなどによる消失リスク
1．価格変動が大きい
これは先ほど時価総額が大きいといったものの、株式や債券市場に比較すると、市場規模が小さいために起こることです。債権市場は100兆ドルを超えていますし、株式市場も約90兆ドルあります。これに比較すると仮想通貨市場は、全ての仮想通貨を合わせても0.36兆ドルです。まだ債権や株式市場に比較すれば微々たるものです。ビットコインのみでは0.2兆ドル…。
価格の安定性は時価総額の大きさに左右されますから、仮想通貨市場の時価総額の半分を占めるビットコインは、仮想通貨の中では安定した値動きと言えますが、債権や株式に比較すれば、その価格変動は大きくなります。
2．各国での法規制
2018年のG 20において仮想通貨の動向に対し『監視を求める』との声明が出されました。中国では仮想通貨自体の取引が制限されるようになり、フランスでも仮想通貨の先物取引は規制対象になっています。今後、仮想通貨に対して世界が規制方向に動いた場合には、急激な下落もありうると思われます。
3．ハッキングなどによる消失リスク
日本においては、2012年にコインチェックでハッキング被害がありました。この事件をきっかけとして、取引所は安全性を担保することを求められるようになっています。こういった背景がある以上、海外で手数料の安い口座などを開設することは控えたいですね。手数料以上の被害にあう可能性もありますから。
今後の価格はどうなるのか？
こういったリスクを踏まえた上でも、仮想通貨の上昇余地は高いと、みくろまるは考えています。それは、日本ならDMMやSBIといった証券会社、海外ではPayPalなどの超大手決済サービスが、こぞって仮想通貨を利用し始めているからです。またビットコインを投資対象として保有するなど、ビットコインに価値を見出している企業も増えています。
しかしながら、資産全額をベットするにはリスクが高い・・・。しかし、今後10年で一部では100倍、1000倍にもなると言われるビットコイン（仮想通貨）を全く持っていないこともリスクであると思います。そこで、みくろまるは資産の2−3％程度をビットコインに投資しています。これなら最悪全額なくなっても、『あいたー‼︎』ぐらいで済みますからね。
試しに1万円分持っていたとしても、100倍なら100万円、1000倍なら1000万円です。これから年末ジャンボが売りに出されますが、宝くじなどの超絶税金マシーンにお金を入れるくらいなら、口座を開設してビットコインでも買った方が現実的かもしれません。
取引するならコインチェックがオススメ！
みくろまるはビットコインを購入していますが、購入先はコインチェックにしています。コインチェックは2012年に暗号資産取引所として開設された老舗です。しかし、2018年にハッキング被害を行けると言う、まさに仮想通貨のリスクを体現した会社です。
なんでそんな会社で取引してんだ？…と思うかもしれませんが、この教訓が生かされ、現在はマネックスグループの傘下となり、金融庁から安全性を認められ、現在は正式な取引所として国から認められています。むしろ一度失敗していると言うのは、非常に大きい経験だと考えて、使用しています。リンクを貼っておきますので、仮想通貨に興味ある方はどうぞ。
まとめ
長々と書きましたが、言いたいことはビットコイン（仮想通貨）は持っていたほうが良いかもね？ってことです。みくろまる自身、仮想通貨にはかなり懐疑的な姿勢でしたが、1年前（2019年）ぐらいから、実際の決済手段として使用されていることや、ビットコインのATMが世界で増加していることを見ると、普及してくるのでは？と感じ始めました。
もし迷っているのであれば、なくなっても困らない程度の額から始めてみるのも良いかもしれません。
ではまた( ´ ▽ ` )
執筆者：みくろまる
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